お問合わせ
「自分だけのクリニックを開きたい」「理想の医療を提供したい」そんな熱い思いを抱く一方で、「開業資金って、一体いくらかかるんだろう…？」と不安を感じていませんか？
この記事では、新規クリニック開業に必要な資金の目安と、その賢い調達方法について詳しく解説します。
クリニック開業に必要な費用は？ 診療科目別に徹底比較！
「開業資金」と一口に言っても、その金額はクリニックの診療科目、立地、建物の規模、内装のグレード、導入する医療機器のレベルなど、さまざまな要素で大きく変わります。特に、建物を新築して開業する場合、土地代や建築費用が加わるため、テナント開業に比べて2,000万円～1億円以上の追加資金が必要になることが多いです。
今回は、主要な「診療科目」ごとの開業資金目安をご紹介しましょう。
診療科目 開業資金の目安
内科 7,000万～1.5億円：エコー、心電図、血液検査機器、X線装置など
小児科 6,000万～1億円：心電図、結隻検査機器、尿検査装置など
皮膚科 4,000万～1.5億円：レーザー治療器、光治療器など
精神科 3,000万～6,000万円：心理検査ツール、AEDなど
歯科 1億～1.5億円：レントゲン、CT、口腔内カメラ、バキュームなど
眼科 7,000万～1.2億円：検眼機器、レーザー治療器など
耳鼻咽喉科 6,000万～1億円：内視鏡、X線装置、吸入器など
整形外科 8,000万～2億円：X線装置、MRI・CT、リハビリ機器など
これに加え、全科目共通で電子カルテシステムや予約システム、電話設備、ネットワーク環境なども含まれます。
「思ったより高額だな…」と感じた方もいらっしゃるかもしれませんね。
開業資金の不安を解消！ 効果的な調達方法とは？
ご安心ください。クリニックの開業資金を調達する方法は主に3つあります。それは、「自己資金」「融資」「補助金・助成金」です。新規開業時は、条件を満たせば融資を受けることが可能ですが、ある程度の自己資金を用意しておくことが成功の鍵となります。
自己資金
一般的に、総資金額の10%～20%程度の自己資金があると、金融機関からの融資がスムーズに進みやすくなります。例えば、1億円の開業資金を予定しているなら、1,000万円～2,000万円は自己資金として準備できるのが理想的です。
融資
融資は、主に以下の4つの選択肢があります。
日本政府金融公庫（https://www.jfc.go.jp/）
「新規開業資金」を利用でき、融資上限は7,200万円（うち運転資金4,800万円）です。
返済期限は設備資金が20年以内、運転資金は7年以内と比較的長く、金利も低めな傾向にあります。
独立行政法人福祉医療機構（https://www.wam.go.jp/hp/）
原則として医療法人が対象ですが、建築費、医療機器購入費、運転資金など幅広い用途に利用できます。
無床診療所の場合、融資限度額は病院や有床診療所より低くなる可能性があります。融資期間は資金用途によって異なり、最長10年（経営資金の場合）などです（所要額の95％以内融資可能ですが、補助金交付時は調整あり）。
民間金融機関
金融機関によって上限額や条件は異なりますが、地方銀行では融資だけでなく、ビジネスサポートや研修を提供しているケースもあります。一度相談してみるのがおすすめです。
リース会社
医療機器をリースする際、そのリース会社から融資を受けられる場合があります。ただし、金利が高い点には注意しましょう。
補助金・助成金
以下の補助金・助成金も、一定の条件を満たせば活用できる可能性があります。
創業補助金
事業継承・引継ぎ補助金
IT導入補助金
医療施設等施設設備補助金
ものづくり補助金
ただし、補助金や助成金だけで開業資金の全てを賄うことはできません。他の融資と組み合わせて、上手に活用しましょう。
まとめ
戸建てでのクリニック開業は確かに大きな投資を伴います。しかし、それはご自身の理想とする医療を提供できる環境を自由に構築できるという最大の魅力でもあります。
成功への道筋をつくるには、徹底した事業計画と資金計画が不可欠です。さらに、土地探しから設計、建築、医療機器の選定、スタッフの採用、集患戦略まで、多岐にわたる準備を抜かりなく進めることが非常に重要です。
ドクター建築ラボ＠SHONANは、神奈川・湘南エリアで動物病院などの医院・クリニックの土地探しや建築だけでなく、新規開業までトータルサポートさせていただきます。開業支援に関しては全て当社にお任せください！